世界裏戦略ニュース
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原発推進の脅威2
原発推進の脅威2


原子力は炭酸ガスを出さないと言われるが、、その根拠は、核分裂反応の際にはCO2を排出しないというだけのことであり、核分裂反応を起こし電力を発生させるプロセス全てにおいてCO2が発生しないという意味ではない。

また、環境に配慮した科学技術であるというフレーズには似つかわしくない事態が発生する。

それが、原子力発電による熱汚染である。そして、原子力発電所・核兵器から出される放射性物質の濃度は、食物連鎖の法則により生物濃縮され、いずれ人間の口に入り、人体の健康を損なう恐れがあることも忘れてはならない。

こうした定量的な測定結果が無いにも関わらず、化石燃料由来のエネルギーと比較することは不毛であり、原子力エネルギーはクリーンエネルギーであるという政府の発表は、ブラック・プロパガンダという他ないのではないか。


プルサーマル

読売年間2002


利害関係者がその目的を達するために、故意にニセの情報をメディアを通して流すブラック・プロパガンダは、米国が用いる常套手段であり、イラク侵攻時にも使われたものであるが、原子力エネルギーにおいては、放射性廃棄物の長期管理や大事故で生じる潜在的な核廃棄物の拡散対策を考えると、もはや採算の取れないものであるとともに、プルサーマルによるリサイクルをしたとしても、その工程で多量の放射性物質の拡散が起こる可能性は十分にある。



そのため、議長総括においても、その様な事態にならぬように注意を喚起しているが、議長総括に法的根拠が無い上、現状の支配構造が推進する資本主義の下では、議長総括が遵守されることは無いだろう。


何故ならば、CO2排出権取引がビジネスモデルとして確立した以上、「放射線物質取引ビジネス」が確立するのは明らかであり、EATER計画の推進を欧州原子力共同体が行う以上、原子力ビジネスに対するイニシアチブを欧州が握るのは時間の問題だからである。


伝統的な支配構造の頂点に君臨するのは、イギリスとフランスであり、その構造自体が原則的に変わっていない現代において、彼らが原子力発電を推進する理由は他にあると見ていいだろう。


themis.jpg

アストロアース


それが、衛星による地球支配である。


先日の記事でお伝えしたHTELを地球を周回している衛星に取り付けることで、地球上のどの場所にでも高エネルギービームを発射することが可能となる。


原子力発電所を世界各国に建造し、HTELを積んだ衛星を周回させることによって、新たな統治システムが完成するのである。


現在、NASAによる火星移住計画が頓挫しているため、世界支配チームが地球に核の雨が降らせることは、自らの首を絞めることになりかねないので、原子力発電所を狙ったビーム攻撃の可能性は低いと思われる。


しかしながら、科学体系が異なる集団の知恵を借りれば、火星移住計画の達成は造作も無いことである。(これまでトップシークレットとして隠されてきた情報が徐々に開示される流れの中で、ついにフランス政府がUFOの存在を肯定している。UFOの存在の有無を確認する意見書が日本政府にも提出されたが、この背景にはフランス政府によるUFO肯定がある。)


地球外生命体の存在の是非については議論が分かれるところであり、このテーマについての記事は後に譲るとするが、恐らく、光の時代といわれる2013年までには、その事実が確認できることとなるであろう。


また、情報開示の必要性の是非についても記す必要があるが、このテーマについても後に譲るものとする。


話がSF的になってしまし、政治ブログとしては不適切と思われる方もいるかもしれないが、そもそも政治とはパワーゲームであり、国家の権力の源は武力である。


そして、より新しい科学技術を用いた武器を持つ国が、世界のイニシアチブをとるため、HTELを開発した米イスラエルを頂点とする一極支配の構造が生まれる可能性が、原子力発電所建設推進とHTELを併せてみることにより見えてくるのではないか。


このブログの趣旨は、世界の多極化を示唆することであるが、世界を多極化させようとしているのは資本家集団であり、冷戦構造の構築や核拡散等によるゼロサムゲームで利益を稼いできた軍需産業及び国際金融資本である。


しかしながら、世界統制チームは、資本主義と国家主義という、ある意味相反する思想を持っているため、簡単に多極化すると結論付けることは難しいものの、このHTEL衛星による支配体制構築は、軍需産業(資本家集団)にもメリットはある。

lifeplanet.jpg

JPLANET

今、人類の目は宇宙に向けられている。今の人類の精神性のままで宇宙に出たとしても、戦いが止むことはないだろう。従って、宇宙での戦闘を想定した武器の開発は大きな利益を生む可能性があり、そのための研究開発は必要不可欠なため、例え国家主義に基づく一極支配構造へ加担したとしても、彼らの精神は守られ、人類家畜化計画に向けたプロセスが進行することとなる。

最後の審判が下るとき、世界の運命を握るのは日本人であることを付記して、このレポートを終わることとする。

(終)



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